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温暖化の裏話

温暖化の裏話
(Co2説の勘繰りとアメリカの苦悩)

「温暖化」に付いては、「温暖化の疑問」でレポートしているが、このレポートの中ではCo2説にCo2の特性から見て理論的な疑問が多くあると述べている。原因は「人口増加に伴なう地軸の変化」で温暖化等に依って起こっている全ての現象を理論的に説明できるとしている。(人口問題が大きな鍵であるとする説)

そこで、ここでは、矛盾や説明のつかないそのCo2説が何故に強調されていて、反論が少ないのかなど疑問が残るので、それを検証してみたい。(散文的に記述。)

確かに、アメリカの副大統領のゴア-氏の「温暖化」の貢献でノーベル賞を貰ったが、この事に付いて欧米の専門の科学者から異論が出されて、ゴア-氏の映画出演の行為等を批判している事は確かである。

そこで、私も同じ意見であるので、それをいろいろな面から披見させたい。

このCo2説を強引に誘引している問題は、アメリカにあると見ている。
その根拠として、次ぎのことが考えられる。

1 化石燃料(石油)が38年で枯渇する事。
2 アメリカ経済が行き詰まりに来ている事。
3 アメリカの世界に対する勢力に対する陰り。
4 オンリーワンのアメリカから中国、インド、ロシアの台頭に対する懸念。
5 紛争などを見るとその世界の政治的バランスが崩れ欠けている。
6 アメリカは環境問題での非難の集中をそらす必要がある。

以上等の世界状況の中で「温暖化」に付いては考えられている筈である。「温暖化」だけのテーマだけではない。

アメリカがこの様な状況に陥っているとすると、アメリカの国力或いは世界の政治バランスが崩れる可能性があり、由々しき事であり、アメリカとしては世界に対して当然に何らかの手を打たねば成らない筈である。

つまり、アメリカの権威が低下する事になる。もし、これ等の事が「悪のスパイラル」に陥るとすると、この事で世界の政治、軍事、経済のバランスが崩れて、世界に「騒乱状態」が生まれる事は疑う余地がない。必定事である。
そこで、上記の懸念材料を検証して見ると、アメリカの現在の立場が判り、その結果、対策の一つとしての「温暖化問題」のCo2説の誘引説が見えてくる。

もし、1番のことを取り上げても、化石燃料が38年で枯渇するという事が起こる事さえでも、「騒乱」は間違いない。
世界の国々に燃料が無くなると、生活程度と科学文化を元の原始社会に戻す事はあり得ず、必然的に各国の死活問題となり、その行動は経済力と武力による争奪戦へと発展する。
既に、アメリカの石油資本は世界各地で石油に変わる代替エネルギーの買占めに入っていると言われている。
多分、「話し合い」での争奪戦どころの話では無い。当然、自国民の死活問題であるので軍事力の背景を持って解決しようとするだろう。
そのためには政治と軍事のバランスが必要になる。
アメリカに限らず、中国だって同じた。中国は軍事力を上げている。台湾問題だけではなかろう。
台湾が独立することで軍事的解決だけで済ます事は出来ない。この場合は牽制策として用いる事に成る。同一民族に対して軍事力で解決は犠牲が大きい。多分、香港の見本に見られる様に、政治同一経済独立方式を採る事は間違いないだろう。
中国人というのは古来より過激な行動は採らない人民である。中国は多民族国家であり、毎日200位の騒ぎが村や郡単位で起こっているという。そう云う中で台湾に直接的攻撃をして戦争状態になれば背後が危ない。
中国の政治体制は統一国家とする場合、三国史の物語の通り、共産国家でなくては持たない国なのである。

つまり、この様な条件から他国(アメリカ)が介入しない限り軍事力は抑制力として使うだろう。アメリカは中国を認めている。しかし、本音は経済的にアジアで第2、3位の経済力と近代性を保持している台湾である。大事になるとアメリカとしてもアジアの政治バランス関係から見放す程の無関係ではなく得策ではない。
この様に、中国の軍事力の増強は、38年後までの近い将来に於いて起こるだろうと考えられるエネルギー争奪戦に控えた増強である事は間違いない。ロシアや北朝鮮との国境紛争にではない。

現に、日本の200海里線付近で、化石燃料となる天然ガスの採掘を強引に行っている。
このガス田を護る為には軍艦を廻す必要がある。しかし、それは出来ない。日本の領海を通過しなくては成らない。
日本がこの様な公然と軍艦がガス田を護るための通過行為を見逃すわけには行かない。
だとしたら、潜水艦である。現実に潜行息の長い原子力潜水艦が横行していると言う。
軍艦や潜水艦の通行を確保する為の硫黄島付近の中国の領有権の主張もこの一環であろう。

中国ガス田開発の領域から北に進んだ千島列島までのライン上にもガス田が広がっている。中国の様に強引にではなく、これは日本とロシアが大共同開発で解決をしている。そして、都市圏に運ぶプロジェクトが進んでいる。(今だ北方四島はとられている中で)
中国は、経済成長をエネルギーの面で支える必要がある戦略の下で、単独でアメリカの採掘企業と提携して堀進んでいるのである。(一度は採掘企業が手を引いたがまた採掘している)
中国の経済成長を支えるにはこのエネルギーの確保は最大の政治課題である。「38年枯渇」の石油には最早判っている以上は頼れない。
ロシアは今は自国産油の石油の利益で国力を高めているのである。これからの38年は莫大に石油利益が上がるであろう。
それにとりわけ、中国には化石燃料の資源は少ない。枯渇期には同じ政治経歴を持つ中国とロシアとの政治バランスが大いに崩れる恐れがある。(ロシアには科学力と資源物量がある。この事で中国は苦しい立場になりハンディとなる。)

この様に苦しい中でのこのガス田は、科学力に頼れない中国の国の「生命線」と成っているのである。「国の生命」を護るには「軍事力」でしかない筈である。
ところが、これを押さえたとしても、中国に更に大きなウイークポイントが2つあるのである。

先ず一つは、現在の経済成長の内容である。

中国の経済成長は60%弱の外資に依って成り立っている。この内、日本の外資は現在、毎年25-30%の引き上げが起こっているが、まだその内の40-45%は日本の外資である。つまり、中国の経済の25-30%を日本の力が占めている事になる。3年前の一時は60%にも成っていた。
中国の経済成長率は最新では11%程度であるが、この実質は日本資本抜きで7%となり他の外国資本を差し引くと5%程度と見られている。
(この為、中国は焦った。実績のある上海市長を抜擢し商務の責任者にした。この責任者は日本資本の引き上げを懸念して日本重視の提言をした。トップはこれを採用した。ガス田で中国は折れてきた。)
つまり、この数字の物語るものは、中国独自の経済力は外国の資本を引いた場合、40%程度以下となる。
そして、その40%の技術力はその40%の半分程度の20%程度と見られている。
この数字から見ると、3年で20%低下したのだから、後2ー3年で中国の40-45%の日本外資は無くなると見られる。
この時期はオリンピックと万博での建設ブーム景気が終わる頃と符合一致する。
殆ど中国経済は外資とオリンピックと万博で支えられた3バブルである。

この「附合一致」は一体何を意味するのか。
先ず、中国は共産国という認識を念頭に考える必要がある。
3つのうちの2つの企画は国が行うプロジェクトであり、この周辺に住む250万人の住民は全て立ち退きで、この為に、住まいとして団地を作る必要がある。限定した私有財産しか原則として認めていない中国の国が作り出した建設ラッシュである。自由主義陣営の民間の需要に支えられたラッシュではない。
明らかに、100かそれ以上の速度で走った経済は自国力40%の経済の作り出された落差とでボトムが必ず来る。つまり、バブルである。
そのバブル後の中国は石油枯渇が絡みかけているのである。
どのように成り、どのように出るかは目に見えている。頼るは、経済(バブル)でも無し、政治(共産主義)でも無し、最後の切り札の軍事力の背景しかない筈である。

比較として、日本のS30年頃から始まった経済成長は独自の開発力がその成長の鍵であったし、その鍵で、現在、アメリカの基幹産業の綜合産業の代表の自動車産業もGMに追い越すほどのトヨタであり、ヘルメットから始まりテレビ、電算機までアメリカのGEを始めとする電気産業を踏破したで家電業界であり、尚も現在にも於いて続いている。
日本の成長はこれ程の中国の外資の力程ではなかったから、脅威の経済成長を遂げたのである。中国と根本的な違いである。

では、”何故に高速で走ったのか”である。
日本が中国に投資する理由の一つは人件費である。約10倍の経済力の差があり、中国で作り、日本に運んでも利益率が確保できる算段でこの数字が成り立っているが、年25-30%の日本への引き上げ理由はこの差が成長で縮んでいることを意味する。また、資本投資して軌道に乗ると工場の設備をそのままにしての強引な立ち退き命令が乱発された事も一因である。
筆者の勤めていた会社もこの破目にあった。最新鋭のマシニング加工機10台をかすめとられたのである。
ここで、日本外資が引き上げた場合は、下駄を外された中国となろう。それどころでは無くなる。
経済成長を遂げると云う事は、元の為替レートの変更を余儀なくされる。益々と外資は引くであろう。
技術力の物真似で逃げると云う事が出来るとして40%の力が為替力で低下して30%ともなる筈である。
その様な国力でこの高速経済は持ち応えられるであろうか疑問である。中国経済バブル崩壊となるのだろうか。少なくとも、MAX18%もの高度成長率のツケは経済法則上で考えられる事は例外なく起こると見られる。

それでなくても、この「エネルギー問題」を抱えているのである。つまり、本題の「温暖化」と言い換えても良い。
もし、ここで中国経済が上記の検証から止まったとして見ると、「エネルギー問題」の消費力は低下して、「温暖化」は一呼吸つけると見られるし、人口増加の世界人口の10%を占める中国には歯止めが効く事になる。
当然に、中国を最大貿易相手国としているアメリカとしても大打撃を受けることは必定である。これで温暖化主要国の2つ国は低下する事に成る。

もう一つは中国の政治体制の共産国である。経済体制は資本主義で政治体制は共産主義である。矛盾がある。
「中国経済バブル崩壊」又はそれに近い状態と成った場合に於いて、共産主義は維持出来るであろうか。
年間200件も起こっている暴動や乱が大きくならないだろうか。現在は映像でも見たが暴動は殆ど射殺であるという。
こうなると、経済政治共に台湾問題どころの話では無いであろう。

なんとしても維持しようと出る筈である。その生命線は上記した様に「エネルギーの確保」に掛かってくる。
たとえ、40%程度の経済力でもこの「エネルギーの確保」さえできれば、生き延びられるし、大きくはならない計算となる。
その「エネルギー問題」は下記に例をあげるが、先ずは中国としては高度の無公害のエネルギーよりも、当面、枯渇する化石念燃料の石油に代わる代替の天然ガスであり、直ぐに対応が可能となるエネルギー源である。

日本やアメリカや先進国は高度の無公害エネルギーで対応して生き延びようとする筈である。
中国は外資の影響の強い経済体制下では無理である。

この天然ガス田開発はこの問題を抱えての開発の背景がある。だから、死活問題であるから軍事力なのである。
中国にしても、日本の経済力と技術力には(経済成長と成長に伴なう生産と公害を改善する技術)喉から手が出るほどに欲しい筈である。そこにこのガス田の取り扱いを間違うと日本の支援は困難となり難しい背景を持っている事を知っている。
ガス田問題の最中に、ロシアからロケットとその衛星システムのノウハウを受けて打ち上げたが、この目的も下記の高度な新システムを(アメリカも出来ていないハイビジョン技術など)日本から支援を得て獲得しようとする現われでもある。
今から打ち上げても低い技術力では大したデーターは得られない。学問的、科学的データーならアメリカや日本からも取得できる。国民の意識の高揚を図ったとしてロシアの技術であり上記の事で大した事は無い。目的は高度な新システムである。

検証する面を変えて、私は、日本のテロの対策として、インド洋域の燃料供給の問題も裏にはこの戦略があると見ている。
この領域に日米が軍艦を廻すのは、同盟国との洋上訓練と中国へのこの領域への牽制でもあると見ている。
ただアフガンのテロ支援や日本の喉元と成っている石油搬送ルートの警戒だけではない。
中国の潜水艦や軍艦の軍事力がここに出てきてその影響力を独断的に行使されると、日本とアメリカにとっては好ましくない戦略となる。アメリカはアジアの軍指令を日本に移してきたことも、沖縄の軍をフィリピンに移すのも表向きとは違う38年後を狙う裏の戦略(中国の封じ込め)がある。

中国が軍事力と経済力がこの地域で拡大するのは好ましくない。何せ共産主義である。
それには、アメリカにとっては軍事的に日本の海軍力がこの域で拡大して欲しい。それには関連国の軍隊との訓練が必要である。これは、38年後の近い将来、エネルギー問題(枯渇と温暖化)で、軍事的戦略の影響力が大きく左右する時期が訪れるからである。
イージス艦の情報漏れ問題もこの延長上にあると見ている。イージス艦の能力が将来の軍事力の決め手となるからである。
その最も優れている国は日本である。日本で製造する日本のイージス艦の性能と能力は段突であるからだ。
先日のハワイから打ち上げたテストミサイルを日本のイージス艦からの迎撃ミサイルで打ち落とし成功したことで証明している。
この性能を誇る成功は、北朝鮮への抑止力にもなるが、私は北朝鮮はジリ貧であり、中国の北朝鮮への牽制もあり、日本に撃つことは無理であろうと考えている。撃つような姿勢が見えれば、動きがあれば、事前に中国が侵略して北を押さえるであろう。
でなければ、難民などが押し寄せてくる。この例は西ドイツが東ドイツの崩壊で経済的に著しく苦しい状況となった事でも判る。今だ、ドイツはこの政治と経済の後遺症に引きづられていると言われている。
中国は上記した国内事情にもある中で、この様なことが起こった場合、政治的には国内の大暴動の引き金にもなり、経済バブルも起こりかねない。
資本主義のドイツはこの程度で済んだが、同様に同じ事が起こり中国が大変な事になるし、アメリカの北への侵攻の口実ともなれば、戦略上のバランスは崩れ、好ましくない体制が生まれる。一つの生命線でもあるのでアメリカが侵攻する前に情報を得て中国は絶対に押さえてしまう筈である。北朝鮮の北部は高句麗(後漢)と言う国であった。このことを全面に押し出して口実として侵攻する筈である。
北朝鮮に関しては、経済的圧力によりジリ貧とし、核とミサイルを撃てないようなところに追い込む戦略が最も確実でリスクの少ない方法である。核とミサイルの維持には管理的に莫大なコストが掛かる。今やもうその能力は無いのではないか。

この様に、一概に「温暖化」と言っても裏には軍事、経済、政治の裏がある。

この裏の背景を念頭に「温暖化」の「エネルギー源」の問題の検証を試みているが、そうすることで更に別の面が見えてくる。
「エネルギー源」に於いて、戦略的に、現在、それに対応できる総合的能力を持っているのは今や日本とアメリカであろう。
世界第2位の経済力と世界のトップの科学開発力と世界実質第2位の軍事力である日本はその力を持ってこの問題の解決に当るであろう。この2国は2国だけの熱源確保は世界の政治不安定化を招くだろうから、地固めのできる程度にゆくゆくはG7(ロシア除く)に慎重に火種を起さないように移転して行く事になろう事が予想できる。

その軍事力の切り札を証明する出来事が起こった。
先日のアメリカのハワイ沖から撃ったテストミサイルを日本のイージス艦から迎撃して打ち落とした力を見て世界の各国はここまで進んだ軍事力を持っている事に驚いたであろう。第一アメリカ自身も複数回のテストで一回だけしか成功していないのに、それも洋上でイージス艦でのことである。諸にアメリカが驚いているのではないか。
何せ世界で唯一4つの高性能の偵察衛星の持ち主の日本が、この進んだ迎撃技術を会得したことは偵察衛星と組み合わせればこれに追随できる国は無い。

この情報偵察衛星の情報はアメリカに提供している。この打ち落としたイージス艦の保有は、スペイン1隻、アメリカ24隻、日本6隻(更に超高性能4隻が日本の造船技術で追加造船されている)であり、先ず、造船技術とその建造費で保有できる国は少ない。これからは科学の集積イージス艦である。空母や原子力艦ではない。
この事はアメリカとして同盟国がこの様な力をもつ事が出来た事は、上記の1から5としての問題での手段の一つとして軍事力をここまで補完できた事で「熱源」のアメリカのハンデイを克服できる材料になるであろう。

そこで、エネルギー源には沢山あるので、取り合えず最も熱源として使用されている「発電」と言うキーワードで更に検証して見る。

「エネルギー源の種類」
従来の方式としては①水力発電、火力発電、天然ガス発電、現在の方式としては②原子力発電、最近の方式としては③風力発電、ソーラー発電、 次世代の方式としては④水素発電、エコ発電、未来の方式としては原子力に代わる⑤太陽レザー発電、etc.に分類できるだろう。

「水力エネルギー源」
従来の発電①は何処でも設備されている汎用方式であるが、これらは自然環境に大きく影響を与えている。現在の温暖化の原因とも成っている。

「火力エネルギー源」
水力は山林を壊す事から自然を広範囲で破壊する事で好ましくない。火力は火力の燃料として化石燃料を大量に使い、更に上空に公害物質を撒き散らす事に成る。何れもCo2の排出の根源である。

これが、温暖化の主原因説に利用されている本題である。

「天然ガスエネルギー源」
天然ガスはメタン(CH4)などを海中などから汲み採っているが、このガス源は地域的に限られている。
国際紛争にも成り、化石燃料の石油に代わるものとして注目されている。しかし、これもロシアなどの数カ国に利権が集まり世界の勢力バランスが変わる熱源として警戒されている。

これ等の設備は世界のたったG8国程度の開発能力に限られている。世界の汎用熱源とはならない。
つまり、化石燃料の熱源が枯渇するとその解決策にはならない。この二つは先進国の熱源にしか成らない。
中国はこの熱源の掘削に取り組んでいる。インドネシアやロシアなど多く産出するが、アメリカの熱源資本は世界各国で試掘して次の熱源とするべく懸命に成っている。日本もロシアと共同開発しているし、日本200海里経済区域の中国のガス田付近での試掘権を設定しているが、中国問題が出て国際紛争を避ける為に休止している。
中国潜水艦がガス田付近を潜行している様に、政治問題と軍事バランスの問題を一番はらんだ熱源である。

「原子力エネルギー源」
現在の発電②の原子力は熱源効率が良いが、放射能による危険や核爆発の危険や、軍事力の核兵器の転用による飛散問題が起こっている。その飛散防止の大きな要素として、三次元測定器と言うものがある。これなくして核爆弾は造れないのである。殆どの人は馴染みが無いので紹介する。
被検体を三次元的に測定が出来、それを数式、立体図表化出来て、超高度な計算が高速で出来て、瞬時に高度の確率や統計などの計算の出来る優れもので、最高のものは人間の知能の能力をはるかに越えている優れものである。最高機では世界に10台程度(日本で5台)で操作できる人は数人と居ない。これを操作解析できる者は高度な金属冶金などの応用物理、数学、統計、電子、CPソフト、の高度で幅広い工学と、CPで動くマシンニングの加工技術の熟達した習得と、その測定器機の高度な操作技術を習得している必要がある。
完全に使いこなせる技術者はアメリカを含まない日本だけに存在する者であろう。何故ならばこの条件の中にはアメリカが不得手としているものが多いからである。私の現役時代には日本のこの器機を完全に掌握している技術者は3人程度であった。外国にある器機では器機を操作だけはできるが解析は出来ない者であった。
そして、22度50%の恒温恒湿室で無埃無菌無振動の大部屋中にコンピーターがびっしりと設備され、コンピーターの中に人が居るという感じである。測定のエラーは実効値で10万分の1と言うものである。
核弾頭は八角形の筒の壁に電気衝撃を加えるガンを取り付けるが、この壁の穴の位置ズレと角度に小数点以下6桁のエラーがあってはならないのである。筒の中央の核物質に同時数万ボルトの衝撃を加えることで核爆発は起こる。一つでも狂えば爆発しない。その筒をこの測定器で統計分析や誤差の場所の特定とかエラー部の形状などを調整しながら製作するのである。
この測定器は日本の独断場で2つのメーカー(N社とT社)で、汎用(N社)とは別に、この超精密機は1社でしか製造できない。
日本のこの測定器が無ければ原子力設備や核弾頭はつくれないのである。
しかし、核兵器は世界の軍事バランスの崩壊と人類の滅亡の危険をはらんでいる。ところが、一つの日本メーカー(N)は汎用機の密輸で捕まったが今だ闇のルートがあるらしい。
(北朝鮮の核弾頭製造技術の実現はこれらの理由から先ず無理であろうと考える)
これが、現代の最大の世界政治の最大の問題である。

「風力エネルギー源」
現在の設備中の方式として、③の風力はあるが、熱源保持にはばらつきがあり、汎用方式とならない設備である。Co2等の自然に対する公害が無いとしているが、騒音公害が起こっているし、これも先進国程度のものである。仮に援助による仮設としても架設費用は莫大でそう大きくは進まないだろうし、補助的方式と見られる。自然の環境が左右して何処でも設備できる方式ではない。

「ソーラーエネルギー源」
ソーラーは開発途上であるが、現代は発電能力が低いし、自然気象でのバラツキがあり、それを直流から交流に変換する設備費用が掛かりすぎる問題も持っている。
世界が汎用的に使う方式ではなく限定した目的での方式と成ろうし、先進国の方式であろうし、補助的で限定した領域に使用されるものと成ろう。

補助的、限定的なものとしてのものであり、政治課題にはならない問題である。

「水素エネルギー源」
次世代の方式の④の水素発電であるが、無公害で、危険性が無く、無限的方式であるし、設備は大きくはならない。
未来の汎用熱源として期待されている方式である。何処にでもある水資源を活用すれば熱源として活用できる便利なものである。
水素と酸素を反応させる時に出る熱を利用した熱源であるので、リサイクルが簡単である。何処の国でも出来る汎用方式として現在の水力でローターを回転させて発電する方式から、水を分解し再び反応させる事で直接熱源とできる。
水資源は地球80%を占めているし、分解であるが為に水はクリーンになるし、開発リスクは少ない。最後はコストのリスクの解決となろうが、もとは自然の水利用であるので、解決は現在の水力発電をこの設備に置き換える事も可能であるので現実には問題は無い。
ただ、問題とするのは原理は百解でありプラント開発力に関わることであろう。
そうなると先進国のその意思の有無の動向とその能力となろう。

汎用的方式として期待される方式で現在、経済ベースに乗せる研究が先進国で進められている。近い将来、生産プラントは完成するであろう。

その完成で開発した国がその利権を握るものとして注目されている。

「エコエネルギー源」
エコ発電は植物の熟成過程で起こる植物性エチ-ルアルコールを利用して石油と同じく発熱源として利用する方式である。
植物の否利用材を活用する事で可能になり、無駄のないリサイクルの典型である。
熱源過程では正常な燃焼過程を踏めばCH3CH2OHであるので完全に分解熱源化する為に公害は出ない計算に成る。

つまり、木材や果実や他の植物の使い済み物、或いは切れ端等を粉砕して酵母菌を加えて熟成させて、この時に醗酵する発生Co2を分解させ、果糖化させ、ブドウ糖化し、最後にアルコール化するという酵母菌による糖化現象を利用しての方式である。即ち、酒類などの「醸造過程」を利用している事に過ぎない方式である。
問題は、その原材料の選択と、その粉砕の研究と、その原材料の醗酵率の問題とである。
原理は古来からの方式であるので問題は無い。システムプラントを作る事に過ぎない。

仮に、この日本の各地で行われている各種の上記の方式のテストプラントが、現実化して生産過程に載せられる事が出来れば自然に対して実に易しい無駄の無い夢のある方式である。
エチールはメチールと違い動物に害は無く、酒類の中にあるアルコールである。
これを燃料にするのであれば問題は無い。

ただ、この方式による現在の使用分全てをこれ全てに代替すると言うことは困難ではないかと考えられる。
逆に、無為無策の状態で否利用材を使うという事であれば、絶対燃料を賄う為にこの方式の為に有利用の食物までも使うという現象が生まれることが考えられる。そうなっては元の木阿弥である。
生産過程のこのため用の植林、又は農園を作り栽培し、既に枯渇した自然をより豊かに戻し、そこから計画的に醸造過程に移す方式であればリサイクルは可能に成る。当然人口増加に伴なう増加の炭素酸化物はトータル的に出ない。

この方式は極めて世界各国の全ての国々の汎用的方式となろう。
むしろ、先進国の熱源確保の為に枯渇した自然を開発途上の国々は取り戻せるし、生活環境のレベルに向いている方式となる。
しかし、これは一重に日本、アメリカの科学開発力に関わることでもある。とりわけ日本の相肩に関わる技術である。
アメリカは直接穀物から栽培しての方式であるので、否利用材の開発はあまり進んでいないのが現状である。
直接栽培方式では結局は耕地面積の専有が起こり、その穀物の他への利用の分に影響を与える事になり、結局、別の形で「害」を生み出す事に成る。現在のトウモロコシの例に見る。

そこがアメリカと違う日本の科学力の優位性なのである。日本に期待される問題である。
その完成で開発した国、即ち日本がその利権を握るものとして注目されている。

「太陽レーザー熱」
さて、日本に於いて革命的な大変な技術が発明されたのである。
恐らく「21世紀の大発明」と成ろう。物理学のエントロピーとエンタルピーの定理がある意味で根本から覆される発明である。太陽がなくならない限りはこのエネルギーは枯渇は無い。
そして、その効率はこの設備の1基分が原子力の4基分に相当すると言うものすごいものである。全く危険は無く、無公害である。
これは日本の科学総合力の優位性がもたらしたものである。

では、その「21世紀の大発明」とはどう言うものか説明する。
太陽は物理の原子周期律表(109元素)に書かれている物質が核爆発を起してその熱を生み出している。その時に発する振動波が地球に届き色として発し、その時に出る「光子」が飛び散りそれが地球まで届いている。
そして、「光子」(光のもと:光の粒の元:原子と同じ扱い)は3*10の10乗の速さで飛来し、物体に衝突すると熱として発する。
その熱は太陽の表面の温度ではその光の強さとして表現すると6000ケルビンである。余りにも温度が高すぎる為にケルビンと言う単位で表現している。それでは判り難いので、ほぼその温度は6000-7000度C程度とする。これが地球に光子として届いている。
太陽は核爆発で最終は鉛となり放射能は無くなるが、当然、放射能も飛来して来ている。この放射能は地球に取り巻く3層の成層圏(0-95K、95-500K、500-1000K)にて遮断されて地球上に住む生物に支障が無い程度に弱くなっている。
この飛来した「光子」を地球で捉えるのが、光(光子)に反応して電子を発する半導体を利用した「ソーラー発電」である。
この方式は直流であり、低圧であるので交流変換と変圧が必要になる。変圧は12Vからの変圧であるので10ー20倍の変圧率となり、コンバーターとトランス上の設備が大きくなるので、これで以って配電するのは困難となり、論理的に局部的な使用の限界が起こる。
しかし、これでは上記したように、完全実用には課題が多く、限定した部分利用となろう。汎用的ではない。

これを解決したのが、「21世紀の大発明」である。
これを仮に簡単に表現する為に「太陽レザー発電」とここで代名詞をつける。

最も、この方式はつい最近にその原理によるプラント設備の成功が成されたのである。まだ、数ヶ月も経っていない。
そして、これは、日本のロケット工学の実用に成功した事による。

宇宙開発機構から三菱重工業が引き継ぎN型ロケットの実用衛星の成功に繋がっている。
昨年、やつと4基の情報偵察衛星の失敗なしの打ち上げに成功して、世界のロケット産業の遅れて仲間入りをした。
実は2基打ち上げ後トラブル失敗が続き、日本のロケット産業の将来を懸念されていた。
その失敗の内容は技術的には大したことではなかったのだが、それは物理技術者としては常識の知識である筈で、それがなされていなかったと言うのである。
念のために、というのは、”噴射口のところのスカート部分の溶接が剥離して度々損壊した”という事であった。

余りにも、呆れる事なので特記する。
その技術とは、溶接をすると、溶接された部分とされていない部分との境目に羽模様(樹枝状の組織)が出来る。この部位には急激に溶接の温度を上げるので、温度によるストレスが溜まる事と周囲との金属組織が異なる為に、力学的にストレスレイザーが発生する。
この問題となる樹枝状の部分をボンド部というのだが、このボンド部に熱による繰り返しのストレスとロケットの振動が集まり疲労破壊が起こる。この場合の疲労破壊の破面は他の繰り返し破壊の破面と異なる。
破壊破面は破面工学と言う学問があるくらいに必ずその特長を持っている。指紋と同じに。
専門の人間が見れば直ぐ判る事なのであるし、技術者ならば常識であるのだが、それが原因で何度も失敗を繰り返したのである。

その原因を見つけたのは、なんと”三菱の40年溶接専門の技能者が指摘した”ところから判ったというのである。
指摘するのであれば、”初めから専門家であれば指摘せよ”と言いたいのである。
この原因の対策は簡単である。”アニ-リング”(応力除去焼鈍)と言うものを施せばよいのである。応用物理をしている者ならば最初に習う事である。溶接による加熱温度の約60%程度のところで、溶接後バーナーで過熱し直せば無くなるのである。
これをせずに図面に書いていなかった為にそのままにしたという事であろう。”実仕事をする技能者のプライドが無いのか”と思う。私は打ち上げが失敗し、”スカートが破壊した”と聞いたときに直ぐ判った事である。
後のニュースで、でかでかと”三菱の40年の技能者が指摘した”と報じた。誰でも、技術者や技能者は知っていることである。国家予算を使った超高額のロケットの失敗を隠す為の言い訳、即ち世間の非難をかわし、且つ図面上のミスを隠す為の三菱のパホーマンスであった。三菱自動車のリコール問題と同じである。体質であろう。
それを無くすることでロケット本体の失敗は無く成り、アメリカも出来ない世界初の最新鋭の4基の情報偵察衛星の成功
に結びつき産業化は成った。この間1年間かかったのである。

この様な経緯があり、N2ロケットは成功し、この「太陽レザー発電」のテストプラントに繋がったのである。実に無駄な失敗であった。
さて、この「太陽レザー発電」とはどのようなものなのであろうかを簡単に書くと次の理論となる。

上記した様に、太陽は6000ケルビンの光の強さを成層圏を通してコントロールされこの地球上にまっすぐに降り注いでいる。
この6000ケルビンを何らかの方法で捉えて、効率よく地球にダイレクトで届ける方式を考え出せばよい筈である。
光子(光)の量と強さの効率を下げるのは成層圏であり、特に0ー95キロの第1成層圏である。
次に、光子を集めて光と同じくらいの速さの超高速で送る手段である。
そして、それを効率よく受ける手段である。
それを効率よく熱源に変化させる手段である。
最後に、光子と反応を起さない同質の質を探ることである。
これらの条件をかなえるものがあれば可能となる。

それは二つのものを組み合わせることで解決する。
一つは、上記のロケットと人口衛星である。
二つは、水晶体に超高圧をかけ超振動を発させて起すレーザー光線である。
水晶体の結晶を通す事で最も高い良質な光線を発する。

昔45年前はこの水晶体からレーザー光線が出せるとは誰も知らなかったのである。
その発見の経緯が面白いので余談として述べる。
ある科学者が高圧をかける別の実験をしていた。そして、休憩時間に実験をそのままにして休んでいた。帰ってくると緑色の光が実験室のところで走っているのに気がついた。高圧機の電圧が側にあった水晶の着いた器具に当っている。つまり水晶に電圧が掛かっているのである。その緑の光を調べる為に紙を当ててみたところが紙に穴が空き局部が丸く燃えたのである。紙が燃えるような高エネルギーの光が偶然に作り出せたのである。この科学者は元の実験を取りやめてこの緑の光の研究に入ったのである。論文を出した。直ぐに取り上げて直ぐに利用する部門が出て工夫が出てきた。軍部の研究機関であった。それは軍事兵器への転用であつた。研究費は潤沢である。この研究はこの軍事関係に依って広がり進んだのである。

そして、今やこのレーザー光線は工業界では各種に頻繁に汎用で実用化されている。
レーザーは太陽光線の中にも含まれている光線であり、むしろ、光を一局集中させたものと考えられる。一般的には太陽光といった方が良いかも知れない。「人工太陽光線」とも言える代物である。

昔、子供の頃に夏場にレンズを太陽の方向に向けてその光を紙に当てると黒紙が燃えると言う実験をした事を皆さんは覚えていると思う。簡単に言えばあれである。
白い石英(シリコン)の結晶体の水晶の結晶は透明である。レンズと同じ働きをし、且つ特殊な超波の波長を出す。それを上記の水晶体で人工的にその光を作り出し集めて一つの緑の光線としたものである。レーザーは光の一種であるので光の速さと同じである。シリコン半導体も99.99%の水晶である。
つまり、この硬い鉱物の水晶は電圧をかけると電気を通し、特殊な光を発すると言う事である。その電圧の高圧と低圧の掛け方でその特質は変わると言う事になる。

この水晶は主に「ナメ石」という何処にでもある土壌体に存在する。「ナメ石」は山の土が雨風にて粉になり山の重力で加圧されて固まった土の地層で、斜めに手で押すとスベリが起こり簡単に脆く壊れる。山崩れの起こる地層はこの土壌体である。
この中に不純物を多く含んだ石英(シリコン)がこのナメ石の地層に流れ込み加圧で結晶化したのがこの水晶である。その鉱物が珍しい特性を発揮するのである。
このレーザーに限らず、半導体としても今ではなくては成らない近代化を推し進める珍しいが何処にでもある鉱物である。
この物は人工的にも簡単に作れる。皆さんも日常この物に接している。それはかのガラスにも多く使われている汎用物質である。その主な水晶(シリコン)の採掘場所はカムチャツカの東岸壁には純度の高いシリコンが採掘される。ロシアの特産物でロシアはこのシリコン(と石油)で経済が活性化したのである。
製造過程にはこの様な鉱物であるので公害は無い。

その性質を利用して、例えば、そのレーザーの強さと量をコントロールして、精密に自在切断する所に、センサーの役目、精密測定器機、etc、精密部品なら先ずどこにでも使用されている無くてはならない石である。
45年前ではまだ研究段階であった。45年前に私もその基礎研究の手伝いをした事がある。現在の使用には何の問題も無い。後はこのシステムをどのように組むかである。日本のソニーが開発したダイオード半導体から変わったシリコン半導体は今や人工ダイヤモンドや量子チップに代わろうとされているが、まだまだ益々利用範囲が拡大するであろう。

さて、このロケットとレーザーの特長を述べて判断の一助として頂き、そのすごいシステムに入るとする。
方法は、先ずロケットを打ち上げる。衛星を出す。この衛星で太陽からの光をパラボラのアンテナで受ける。この受けた光を集める。レーザの光線銃に光を乗せる。このレーザーを地球の発電ポイントに送る。地球の発電ポイントで6000ケルビンの光をジェネレーターに入れて発電する。簡単に言うと以上である。

成層圏であるので、光の強さにはロスが生まれない。
この光の6000ケルビンは太陽がなくならない限り無限に届く。
レーザーであるのでピンポイントで受ける事が出来る。(0.5mm程度のエラー)
地球で核の爆発を起させる発想の原子力発電ではなく、太陽で起こる核爆発で発生した熱量を地球に取り込む発想である。
この場合、地球のでの原子力の強さは通常1500ケルビン程度のエネルギーであるので、この太陽光発電の1基で原始力発電の4倍に相当する。

レーザーは太陽光線の一つであるので高温に絶えられるので設備的には簡単で済むし危険はない。
つまり、簡単に言えば、地球で核爆発を起させてそれを制御して熱エネルギーを吸収して変換し発電ローターを廻す方法を、太陽でもともと核爆発して発生した熱エネルギーを地球にレーザーで送るシステムである。実に素晴らしい発想である。そのレーザーの光搬送エラーは0.5ミリのピンポイントであるので全く危険は無くなる。廃棄物等もまったく無い。

何はともあれ、ロケットと衛星が出来たとしても、偶然の出来事で発見された太陽の光の一つのレーザー光線が開発されなかったらこの方式は生まれなかった。そして、段突のレーザー精密器機の優位性がこの方式を発見したのである。
それも、下のコスト検証は日本的らしい。日本の最高技術力がこれを成したのである。
将来、原子力艦船がこの方式に変わる事に成ろう。そうすると莫大なエネルギー源で走行距離の限界が無くなる。それを使ったイージス艦となればアメリカと肩を並べる軍事力ともなるだろう。
最早、植民地政策が終焉して大戦は無くなり、局部戦となり、その軍艦保有台数では無く成りつつある時代である。世界が躍起になってイージス艦情報を集めているのはこの背景があるからである。

(発電の設備的経費と廃棄物の管理経費と危険必要経費)*4>(衛星打ち上げ費と衛星費)*1で済むので問題に成らない。
4倍というメリットと廃棄物の危険がないのが大きい。

どちらもアメリカが先行したが、遂には月の探査衛星や4つの情報偵察衛星はアメリカを超えた技術力である。
昔、アメリカが打ち上げた月探査衛星は日本の月探査衛星で全てのデータが塗り替えられ鮮明に成ったと言われている。
そう云うことから、ロケット打ち上げ能力と衛星製作能力の技術力のある先進国の発電システムになろう。
実質、現在では日本とアメリカでしか無い。後は先進国に技術指導となろう。

さて、これ等の結果を検証してみよう。

①水力発電、火力発電、天然ガス発電  温暖化に影響あり 天然ガスは限定利用 生産国に限定保有 開発途上国が維持
②原子力発電        核不拡散問題あり 先進国 中国、インド等に適用 途上国に拡散中
③風力発電、ソーラー発電  温暖化に影響なし 発電能力から限定利用 先進国に適用 開発途上国は援助保有
④水素発電、エコ発電    温暖化に影響なし 発電能力から限定利用 先進国に適用 開発途上国は援助保有
⑤太陽レザー発電      温暖化に影響なし 先進国が専有 戦略上、技術上、価格上で適用は不拡散

この内容から発展途上国は①以外に代替エネルギーとして温暖化防止の手段は無い事が分かる。
後は、せいぜい、②の天然ガスの利用となるが、これも利用するまでの設備費などを考えると困難と見られる。
これは、中国、インド等の経済発展している国と生産国に限定されるであろう。

③、④に付いては、温暖化には効果抜群ではあるが、発電能力とその費用ととが問題であり、全面的解決にはならない。
先進国からの支援での保有が条件となろう。しかし、全面的支援は莫大な資金が必要となり、先進国は排出ガス(炭素酸化物28-68、窒素酸化物30-58、硫黄酸化物48-80が温暖化に影響>空気28.8)の買取制度での範囲となる事は間違いないので温暖化防止の効果的対策にはならない事になる。

⑤はあらゆる面から最も優れた方法であるので、仮に、何らかの方法で人間の利害を飛び越えた域で、世界に汎用されるとするならば、地球は元の自然環境に戻り、このあらゆる内容に絡んでいる温暖化問題は解決するであろう。
但し、これは”世界人口を減らさないで”の前提条件が付く事になる。
それは、世界人口が増える限りに於いて、その世界の国の各々の生存に関する利害が絡み、上記の検証でも判る通り人間が考え出す知恵や技術では限界があり、これだけ増えた人口問題(地軸の傾きも含む)の解決は困難であろう。

人口問題の解決が、全てのエネルギー源の使用を制限する事が出来て、その結果、自然が保たれ、温室効果に関係する重量酸化ガス(28.8以上)の排出は押さえられて、自然が持つ絶対値的な光合成の能力の働きでこれ等が解決の方向に向かうだろう。
そして、この結果、1940年頃の人口(50億ー55億)に戻り、「地軸の傾き」と「エネルギー源」の変化が起こる。
温暖化の大元の地軸は22.8から22.5程度を維持し、太陽の光の当る域を赤道上に戻し、地球の太陽をまわる軌道の楕円化を戻す事が出来る事になる。

ところが、②から⑤のエネルギー源は一重に先進国の国情に掛かっている事になる。
この先進国のエネルギーの使用量が全体の60%を占めているとすると、これを先進国の努力(②から⑤)で解決すれば現状は維持出来るとなる。
しかし、そう上手くは行かない。一つは、上記した戦略上の問題がある。二つは、人口増加率は後進国(中国とアフリカ等)にあるからだ。(先進国は減少している)
この地域で人口が増え続ければ、結果として、エネルギー源の使用量は先進国の努力の使用分を食い尽くす事に成る。

この人口増加は温暖化よりもっと大きい問題である。
それは上記のような代替的な科学的解決は困難であり、人口が85億付近(詳細は「温暖化の疑問]参照)に達すれば地球そのものは駄目になる。後の絶対値は20億の残りしか遺されていないのである。人間が住める状態までの範囲であれば寿命は100年程度であろう。その前の半ば50年程度で「石油枯渇」がやって来る。
「石油枯渇」が来れば生存を前提としての騒乱となるは必定である。そうなれば地球の「悪のスパイラル」が起こる。
後進国は木々を燃やして「エネルギー源」の確保を行い、植物は食物として人口増加により瞬く間に食い尽くし、益々自然は減少し光合成の量は低下し、先進国は木々を燃やす生活程度に慣れていないことから、武力を以ってエネルギー源確保に当る方向へと進むだろう。そして、人間の本能は子孫を遺そうとしてより多く産み確率で子孫を遺す事に走る。既にアフリカは経済的に見合う子孫ではなく確率のこのスパイラルに入っている。
この周りに与える相乗効果(人口増加、自然の破壊)でスパイラルが起こる事になる。これが「悪のスパイラル」と言うものであり、これが起こるともう止められない。
私は既にこのスパイラルの入り口に入ろうとしている変化点又は分岐点に辿り着いていると見ている。

人間だけがこの地球上で唯一知恵を持ち「無から有」に成った生物である。「自然淘汰」の定理に従わなくなった生物である。
知恵でその生命の糧を作り出す事が可能と成ったが、ここで近代に入り「産業革命」が起こり予想外に科学的欲望が進み、その弊害が生まれたのであり、それがここに来て「温暖化」と言う問題に直面した。
なんと急激に300年で45億から65億になったのである。この300年前の300年は各地での騒乱にて人口は現状維持か減る方向にあったと言われている。全体として今と比較すると未だしも「自然淘汰」の原理が働いていた時期でもある。
その後、明らかに科学による文明の革命が起こった結果により、さらにその革命は双曲線で起こっている。一次の比例線から二次の微分線へ、そして、三次の積分線へと科学進歩は進んでいる。
皮肉にも、その糧の確保の知恵と同様に、その科学でも上記の②-⑤の様な科学が生まれてきた。すごい生存に対する知恵と見るほか無しである。

多分、この様な検証から、「エネルギー源」の①から⑤までの割り振りでは解決は困難ではないか。矢張り、地軸問題にしても、復原的に起こる「温暖化」問題にしても、元の人口を減らさないと無理と考えられる。
つまり、その理由は、世界の人口増加に伴なう対応する科学の進歩は、生活の糧としての確保と違い、追いつかないのではないか。追いついたとしても限定した範囲のものとなる事が確実で、この格差はより拡大するだろう。
科学技術国は益々科学で対応し、農業国(否科学国)は、先進国の科学の供与はあったとしても範囲と量は小さく、益々と自然に頼る生活となるだろうからだ。
その前に地球は駄目になる時期が来る。
人間(85億の人口)が、地球の引力と地球の回転遠心力との差で、宇宙へとロケットのように飛び出してゆく事に成ろう。そして、理論的には20億人が飛び出し終わると、再び地軸が戻り、楕円運動の軌跡が円運動へと戻り、元の地球の自然へ漸次に戻る事になる。急には悪くはならない代わりに急には戻らないので、犠牲は半分程度にもっと大きくなる。

仮に、20億人を月世界に移すとしても、今度は地球の衛星の月が最終は重くなり、地球とのバランスが崩れて、地球との軌道は狂うので矢張り駄目である。地球と月のバランス関係は地球の自然に与える影響は大きく、特に人間の生理機能は崩れ滅亡のスパイラルとなる。
日本とアメリカの火星探査衛星で大分判ってきているが、水分が地中深く潜って圧力で固体の氷となっている事から想像すると、火星はこのスパイラルの終焉ではないだろうか。

ところで、この問題を洞爺湖サミットでの会議で解決する事はあるのだろうか。
それはアメリカの出方一つでなかろうか。そこでアメリカの苦悩を次ぎに少し検証して見る。
アメリカは化石燃料の利権を世界各地に持っている。この事がこの問題にあらゆる面で大きく左右している筈である。
その利権は自国の分も含めて世界の60%だと言われている。これだけ持てば「化石燃料の問題」と「エネルギー源」はアメリカ次第となろう。

そのアメリカは京都議定書に批准していない。何故批准しないのか。その温暖化原因の多くは中国、インドと先進国が大きく出している。その先進国のアメリカと途上国の中国の排出の原因とは違う。
アメリカはその温暖化対策の技術力を日本と同じく持っている。かたや中国は持っていないで大きく排出している。
当然、この二つには異なった否批准の理由がある。
アメリカは、今、この排出量の批准をすると、その経済負担の為に、世界の経済のリード役の経済が大きく悪い方向に変化して「世界恐慌」の引き金になる。

何故ならば、サブプライムローンの住宅問題でも判る様に、初めから無理に支払能力の無い購入者に対してローンをつけて販売をしなければ成らない程にあって、アメリカの下降傾向の経済の景気を底支えをした所以がある。当然、当初からリスクを負っていたものが此処に来て破裂したという事であろう。つまり、時間稼ぎをしたと言う事ではないか。
もし、此処で、アメリカがこの批准をするとすれば、下降傾向に拍車をかける結果となる。その行く所は決まっている。世界の金融恐慌が起こると言う事になる。

そこで、少なくとも”先ずは時間を稼ぎたい”と成ろう。そして、その間、下降景気の底支えをしたサブプライムローンの金融機関を救う事である。それを出来るのは今やただ一つである。
ロシアが経済的回復を成し遂げている原因と同じく、枯渇間際の石油の高騰を操る事に依って潤っている石油利権からのこの金融機関の底支えをする事である。

つまり、先ず、石油の値段を吊り上げて、そして、その利権グループで生まれたドルをアメリカに戻して経済と金融機関を支え、さらにアラブの石油利権から銀行(アメリカトップの銀行)に投資させて何とか維持させる。そして、金利を下げて市中経済を活発化させる。しかし、現実にはアメリカのこの目論見は消えた。遂に、日本の三井グループの投資をしなくては持たなくなった。
更に、貿易第1位国の中国の金融機関が軒並みこのサブプライムローンの影響を受けている事が判り、メルリリンチの銀行を破綻させると風船の底に穴が開いたの如く間違いなく「世界金融恐慌」となる手前に来ている。
その時に、この温暖化の批准は好ましくない。枯渇石油のアメリカの利権そのものが潰れる。支え役のリード役が潰れる。中国経済も巻き込んだ世界恐慌が起こり、中国投資国は破綻すると言うシナリオが出来る。その直前に来ているのである。

「温暖化」と「世界恐慌」との間に追い込まれて動きが取れないのが現在のアメリカなのである。
中国経済が外資に支えられ、自己技術の低い40%国力で大きなオリンピックと万博景気が支えられているバブル的経済成長の中で破綻すると、これが政治的バランスを招き崩れて、「世界恐慌」から「政治混乱」へと突き進み、「石油枯渇」の「悪くのスパイラル」に入ると予想される。

もしここで、「温暖化」に対する排出量の枠組みに合意したとすると、その引き金を引く事になる。
絶対に出来ない事である事が上記の事で明らかに判る。
「温暖化」の対策は上記の分析でも先進国だけの対策となる事は明らかであり、その先進国のエネルギー源はこの後進国(途上国)の自然破壊で成り立っているのだから、最後には後進国から倒れ先進国が潰れて行くシナリオ事に成ろう。
私の説はこの温暖化(3つの酸化物)だけでは解決しないとの説を採っているが人口を減らす事がないと科学的にも納まらないと見ている。

人口問題に傾かず、酸化物、とりわけ、炭素酸化物、炭酸ガス(Co2)に話が傾いているのは、この枯渇化石燃料(石油)の利権、とりわけアメリカのリード役の国力の維持、できるだけ化石燃料の使用量を押さえて38年以上の年月をより長くに宣伝と喧伝とを繰り返して、利権を維持して「人口問題」を隠していると見ている。
夫々の大陸で発生している28ー68/28.8g(空気の3倍)の重い炭素酸化物の発生のバラツキがあるのに平均でもなると言うのだろうか、又、AVG4℃も上がれば熱帯地方の温度も60℃程度になり血液は沸騰し生物は死滅するくらいの温度に成っているのにアフリカはそうなっているのか。
この様に簡単にその現象一つ捉えても、そこに科学的な理論に無理がうまれているのであるのだが、お構いなしに、話をそらしているのである。

しかし、世界が仮に気がついたとしても、人口問題では、最も人口増加が大きいアフリカ大陸、インド大陸、中国大陸での問題となるが、中国は別の理由で「一人っ子政策」を推し進めている。しかし、人間の本能に基づくものであり解決は不可能であろう。兎も角、この二つの大陸の二つ国が世界でトップの経済成長を遂げている。
この二つの国が「温暖化原因」と「人口増加」と「経済成長」を組みあせた場合はもう無理である。
更に、アメリカが炭素酸化物に原因を振り向けて本来の対策を実行しない又は出来難いのでは無理というものである。

以上、
「温暖化の疑問」でレポートしたが、さらに進めて「温暖化」にはこの様な裏の話がある。
「温暖化」は「温暖化」だけでは動いていないのであると見ている。今の世の中のもの単独ものはすくないのでは無いだろうか。
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